プログラム情報（実測・公開データ）
- 施設区分
- 大学病院
- 募集定員
- 定員 7（日本リハビリテーション医学会の研修プログラム一覧による値。プログラム冊子（2019年8月掲載版）本文に定員の記載はなく、「基幹施設および連携施設の受け入れ可能人数を合算したもの」「日本専門医機構の指示により受け入れ人数の制限を受けることがある」と記されるのみです）
- 研修期間
- 初期臨床研修2年＋専門研修3年＝計5年間（基幹施設6か月＋回復期リハビリテーション病棟を有する連携施設6か月以上が必須、他は専攻医の希望を考慮）
- 連携施設
- 連携9施設＋関連2施設＝計11施設（横浜市立大学附属市民総合医療センター、横浜市総合リハビリテーションセンター、横浜市立脳卒中・神経脊椎センター、横浜市立みなと赤十字病院、神奈川リハビリテーション病院、れいんぼう川崎、鎌倉リハビリテーション聖テレジア病院、藤沢市民病院、横浜市立市民病院／関連：横須賀共済病院、神奈川県立こども医療センター）
- 症例数・診療実績
- 病床数671床（一般612＝ICU8・HCU21・NICU9・無菌5、精神23、結核16、臨床試験専用20）、39診療科（病院公式・現行値）。令和6年度は外来459,979人（1日平均1,892人）、入院202,356人（1日平均554人）、平均在院日数10.7日、手術7,642件、病床稼働率85.30%。指導医はプログラム全体で約20名。リハ科の年間新患数・リハ処方件数は一次資料に記載なし（要確認）
- 診療スタイル
- 1968年に独立したリハビリテーション診療科として我が国で最も早く開設、2016年1月に講座化。(1)高度救命救急医療に対応した超急性期リハ (2)高度先進医療に対応した多様性のあるリハ (3)整形外科周術期リハ (4)脳血管疾患の徹底した早期離床と超急性期リハ (5)がん患者の外科周術期リハ (6)ボトックス治療やバクロフェン髄腔内投与などの複合型痙縮治療 (7)補装具・生活支援機器を活用する社会的リハ。年次計画は1年次＝基幹施設、2年次＝連携施設の回復期リハ病棟で病棟主治医、3年次＝小児リハ／脊髄損傷リハ／救急領域急性期リハ／心臓リハ／地域リハ
- 当直・勤務体制
- 要確認（PDF本文に当直回数・給与額の記載なし。教室公式サイトに「外勤は週2コマ（半日×2または終日）あり」の記載）
- 女性医師・産育休
- 「女性医師に対する配慮も行っており、結婚、妊娠、出産などが研修中にあったとしても、キャリアが途切れないように可能な限りの配慮を行い、研修プログラムの再構築を行います」。教室公式サイトの当事者証言（2024年9月掲載）によれば、関連施設ごとに病院の規定に則った範囲内で産休・育休・時短勤務や当直の免除を申請でき、受け持ち患者数の制限・回診の免除・残業の免除等の配慮を受けられる
- サブスペ接続
- リハビリテーション科専門医のサブスペシャルティ領域は現時点で確定しておらず、関連領域と連続性をもたせるプログラムを検討中（他施設のPDFと異なり具体的な領域名を挙げていない）
- プログラム責任者
- 公開準備中（出典確認中）
- 見学・問い合わせ
- 045-787-2800（横浜市立大学附属病院 代表）
※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構（専攻医採用システム）への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。
