プログラム情報（実測・公開データ）
- 施設区分
- 大学病院
- 募集定員
- 定員 8（プログラム冊子PDF本文の明記値ですが、**公開されている冊子は2022年度版が最新**（2026年度版は非公開）で「2022年度放射線科専攻医募集定員：8名」の値です。通常枠・連携枠の内訳記載はありません（他施設の2026年度版にはある内訳が2022年度版にはない）。日本医学放射線学会の一覧に定員欄はなく、病院公式の専攻医募集ページにも放射線科の人数記載は見つかりませんでした。直近5年間（2017年から2021年度）の専攻医採用数は31名と冊子に明記されています）
- 研修期間
- 3年以上。うち少なくとも1年は附属病院での研修（教室サイト）、かつ総合修練機関での研修1年以上が必須。※後期研修では診断部門と治療部門の両部門の研修が必修（両教室サイトで一致）で、放射線治療科に入局した場合も「後期研修中に放射線診断科との連携のもと、画像診断の研修を行うことが可能」
- 連携施設
- 基幹1＋連携14＋関連8＝23施設。※冊子本文は「24の施設で構成」と記載し自らの列挙数と1件ずれています。連携14＝横浜市立大学附属市民総合医療センター、横浜市立市民病院、横浜労災病院、湘南鎌倉総合病院、神奈川県立がんセンター、神奈川県立こども医療センター、神奈川県立循環器呼吸器病センター、小田原市立病院、済生会横浜市南部病院、横浜南共済病院、横須賀共済病院、国立がん研究センター東病院、藤沢市保健医療センター、ゆうあいクリニック。関連8＝横浜市立脳卒中・神経脊椎センター、茅ヶ崎市立病院、横浜医療センター、神奈川県立足柄上病院、横浜保土ヶ谷中央病院、長津田厚生総合病院、さいたまセントラルクリニック、神奈川県予防医学協会。※横浜市立大学附属市民総合医療センターは基幹ではなく連携施設1で、県の医療圏別一覧でも市民総合医療センターの診療科リストに放射線科は含まれていません
- 症例数・診療実績
- 病床数671床（病院公式・現行値）。病院公式の放射線診断科の実績（2021年から2025年）で2025年はCT 43,379件、MRI 10,618件、PET 2,624件、SPECT 1,854件（2024年はCT 42,166、MRI 10,778、PET 2,620、SPECT 1,914）。IVR（2025年）はCVポート151、血管塞栓術65、その他の血管造影検査および治療71、CT下生検78、腎細胞がん凍結療法2、その他の穿刺手技30。放射線治療科の実績は2025年 総数814人（外部照射616＋小線源治療198。小線源の内訳は密封小線源治療114＋RI内用療法84で、616＋198＝814・114＋84＝198とも算術検証済み）、2024年 総数764、2023年 807、2022年 798。※冊子（2020年度）の基幹単独は指導医数3.25、CT 31,374、IVR 233、放射線治療新規患者数592。施設群合計値は各行の合計が本文記載の合計値と一致せず（指導医数 行合計47.95 vs 記載54.2、CT 行合計298,820 vs 記載319,865）、さらにIVR行は7列に対し値が6個しか抽出できずToUnicode欠落による数値脱落が疑われるため採用していません。※「放射線治療新規患者数」は横浜市大の定義で、北里・聖マリアンナの「放射線治療患者数（新規＋再治療）」とは定義が異なり相互比較は不可です
- 診療スタイル
- 診断側の主軸は画像診断とIVR。装置構成は320列デュアルエナジーCTを含むCT 3台（2026年に320列CTを大幅バージョンアップ）、MRI 3台（3T×1でAir Coil導入、1.5T×2）、PET 2台・SPECT 1台（PET-CT、SPECT-CT）、血管撮影装置とCTが一体化したIVR-CT。核医学が強く、FDG-PETに加えアミロイドPETを実施し、冊子も「PETを用いた分子イメージング（FDG、NaF、低酸素、アミロイドなど）を集中して学ぶことができます」と明記。IVRの特色は腎細胞がん凍結療法（泌尿器科と協働、局所麻酔で実施）を標榜疾患として明示している点で、ほかにCVポート造設、リンパ管造影、各種塞栓術。治療側は3DCRT、定位放射線照射（SRS・SRT）、IMRT、密封小線源治療（子宮頸がんRALS、前立腺永久挿入）、RI内用療法で、「これらの治療は、神奈川県内でも行える施設が限られており、近隣地域における中心的役割を担っています」と記載。ガンマナイフ・サイバーナイフ・トモセラピー・粒子線治療の記載はありません。施設認定は日本医学放射線学会専門医総合修練機関（画像診断・IVR、核医学、放射線治療）、日本IVR学会専門医修練施設、日本核医学会専門医教育病院、日本医学放射線学会画像診断管理認証施設、日本放射線腫瘍学会認定施設A。大学院は卒後3年目から入学可能で後期研修と並行して社会人大学院で医学博士。留学は米国中心、がん研有明病院への国内留学、厚生労働省出向の例もあります。※入局窓口は放射線診断学教室と放射線治療学教室で別建て（医局説明会も別）ですが、専門医機構上のプログラムは「横浜市立大学放射線科」1本です
- 当直・勤務体制
- 要確認。冊子は「勤務時間、当直、給与、休日は労働基準法に準じて、専門研修基幹施設および各専門研修連携施設の施設規定に従います」のみで、教室サイトのリンク先は404、第三者サイトも当直回数・月収・年収すべて空欄でした。定性情報として教室サイトに「プライベートと業務を時間的に分けやすいことも放射線診断科の特徴の一つ」との記載があります
- 女性医師・産育休
- 教室サイトに「女性医師の割合およそ3割」「子育てと臨床を両立している女性医師も数多くおり、サポート体制も充実しています」との定性記述があります。具体的な院内保育所・産休制度の数値・規定は要確認。冊子の休止規定は出産に伴う6ヶ月以内の休暇は1回まで研修期間にカウント可、疾病休暇6ヶ月まで、非常勤研修6ヶ月まで（週30時間以上なら按分不要）
- サブスペ接続
- 3年で放射線科専門医（診断・治療の両方が問われる基本領域）を取得し、さらに2年で放射線診断専門医または放射線治療専門医（最短卒後8年目）。両教室が明確に分岐を提示しています。加えて日本核医学会（核医学専門医）、日本IVR学会（IVR専門医）、日本放射線腫瘍学会の認定医・専門医をサブスペシャルティとして奨励。学会のサブスペ側「放射線診断領域カリキュラム」一覧にも掲載があります
- プログラム責任者
- 公開準備中（出典確認中）
- 見学・問い合わせ
- 045-787-2800（横浜市立大学附属病院 代表）
※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構（専攻医採用システム）への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。
