募集定員
1名
研修期間
未確認
掲載項目
8/9
施設区分
大学病院
連携施設
基幹1+連携3=計4施設。日本医科大学付属病院放射線科(総合修練機関。指導医22名。PET検査の基本・運用・読影、高度救命救急センター併設のため多発重症外傷の診断・IVR、大学病院本院の複雑症例・希少疾患)、藤沢市民病院放射線科(総合修練機関。指導医5名。common disease、地域拠点病院の第一線の外傷・急性疾患・頻度の高い悪性腫瘍の画像診断・IVR)、神奈川県立がんセンター(総合修練機関。指導医4名。粒子線治療などの特殊な放射線治療)。冊子の導入文ではこの3施設を「専門研修関連施設として加えた」としていますが、ほかの章はすべて「専門研修連携施設」と書いていて、3施設とも認定施設なので連携施設として扱っています。
症例数・診療実績
許可病床数 一般病床372床(病院公式)、職員数1,253名(2025年4月現在)、看護配置7対1。2021年9月1日に現在地へ移転。冊子(2024年度・施設群、本プログラム割当分)では、基幹単独で指導医数1.66、CT 10,000件、IVR 100件、放射線治療患者数200、基幹+連携3の合計で指導医数11.32、CT 26,700件、IVR 433件、放射線治療患者数586です(指導医数は各施設の指導医数÷参加プログラム数、CT・IVR件数は本プログラムに割当可能な数、放射線治療患者数は新規+再治療の合計)。経験目標はX線単純撮影400例、消化管X線検査60例、超音波検査120例、CT 600例、MRI 300例、核医学検査50例、IVR 30例(血管系10例以上、非血管系5例以上)、放射線治療30例(脳・頭頸部4例以上、胸部・乳腺4例以上、腹部・骨盤4例以上、骨軟部4例以上)で、疾患は11領域80疾患群100症例のうち90%以上を経験します。
診療スタイル
画像診断とIVRの2本柱で、放射線治療は院内に「放射線治療科」「放射線治療室」を標榜・設置していますが放射線科(診断)部長のメッセージは画像診断とIVRのみに言及しています。部長メッセージは「中央部門として診断・治療両面において診療支援」「画像診断においては、CT、MRIおよび核医学検査といった主要な検査に対応し、各領域の専門家が読影」「画像下治療については、血管系・非血管系問わずほぼ全ての手技に対応しており、各診療科と連携して緊急血管造影にも対応」「放射線科ー各診療科間およびコメディカルー医師間の緊密な連携が当科の強み」。冊子の基幹施設研修内容ではIVR患者について外来(IVRの適応判断とインフォームド・コンセント取得過程)と病棟(IVR術前・術後管理を依頼科と連携)の両方を担当し、「当院において放射線科は定床を持っていません」と明記、放射線治療は外来陪席可で病棟業務なしとされています。週間予定表は第1週・第2週・第4週が「診断・IVR」、第3週が「治療」(午前外来+午後放射線治療計画を5日間)という月内ブロック構成で、IVR外来、消化管造影、US、核医学、緩和カンファレンス、IVR術前カンファレンス、呼吸器カンファレンス、キャンサーボードが組まれます。ローテーションは2コース選択制(コースA=1-12か月 武蔵小杉/13-18か月 日医大付属/19-36か月 武蔵小杉、コースB=1-12か月 武蔵小杉/13-18か月 日医大付属/19-24か月 藤沢市民/25-36か月 武蔵小杉)。学術は年に2回以上筆頭演者として学会発表、年に1編以上筆頭著者で論文作成を目標。主な施設は救命救急センター、救命・総合診療センター、周産期・小児医療センター、ICU/CCU、NICU/GCU、認知症疾患医療センター、放射線治療室で、標榜科目は「放射線診断科」「放射線治療科」の2科
当直・勤務体制
当直回数は要確認(冊子は「勤務時間、当直、給与、休日は労働基準法に準じて、専門研修基幹施設および各専門研修連携施設の施設規定に従います」のみ)。給与は病院公式の令和8年度専攻医・専修医募集によれば1年目 本給240,000円(税込)、2年目から3年目 本給245,000円(税込)+その他諸手当。宿日直手当 1回9,600円、救急患者の入院及び緊急手術加算、土曜・年末年始加算あり、通勤手当は1か月100,000円上限。採用期間は令和8年4月1日から令和11年3月31日の3年間(学校法人日本医科大学での採用期間。残期間は各基本領域プログラムの定めによる)。原則として日本医科大学大学院医学研究科研究生に在籍することが条件で、冊子にも「社会人大学院のように放射線関連の臨床研修が可能な大学院の場合は、研修期間としてカウントできます」(留学期間・診療業務のない大学院期間はカウント不可)と記載。保険は日本私立学校振興・共済事業団、労災保険加入。健康診断 年1回以上。応募は2025年11月1日から11月29日予定で書類審査+面接試験
女性医師・産育休
冊子の規定では、出産に伴う6か月以内の休暇は1回まで研修期間に算入(出産を証明する書類が必要)、疾病休暇は6か月まで、短時間雇用(非常勤)での研修は6か月まで(8時間×100日=800時間を6か月として按分。週30時間以上の非常勤研修は按分不要で、上限6か月)。これらは日本医学放射線学会のモデルプログラム共通の内容で、同院独自の女性医師支援策(院内保育所など)は確認できていません。
サブスペ接続
日本医学放射線学会認定 総合修練機関。放射線診断専門医・放射線治療専門医のどちらも目指せ、冊子には、3年目までの研修を深めたうえで専門医試験に臨み「サブスペシャルティ領域専門医(放射線診断専門医または放射線治療専門医)の方向性を決定します」とあります。連動研修は「放射線科サブスペシャルティ領域の専門研修は連動研修が認められているため、専攻医と統括責任者で相談し意見が合致した場合は、放射線科専門研修の2年目4月以降にサブスペシャルティ連動研修開始宣言を行うことができます」と、開始時期まで書かれています。学会の「放射線診断領域カリキュラム」一覧に同院の掲載はなく(日本医科大学付属病院と日本医科大学千葉北総病院は掲載)、診断のサブスペシャルティは連携先の日本医科大学付属病院で行う形になります。IVR専門医・核医学専門医・がん治療認定医へのつながりは記載がありません。
プログラム責任者
公開準備中(出典確認中)
見学・問い合わせ
TEL 044-733-5181(内線2567)
※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構(専攻医採用システム)への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。