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横浜市立大学附属病院 形成外科専門研修プログラム

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#形成外科専門医 #神奈川県 #横浜市金沢区 横浜市立大学附属病院

プログラム情報(実測・公開データ)

施設区分
大学病院
募集定員
定員 7(教室公式の「募集定員:7名」と、プログラム冊子PDFの「1年間で専攻医の教育可能な人数を算出すると、最も効率的に行った場合で約7名」の2系統がいずれも7名。日本形成外科学会の一覧には定員欄がありません。なお形成外科はシーリング対象領域で、神奈川県の専攻医定員上限は12名とされています(※2025年度は対象外))
研修期間
4年間(初期臨床研修2年+専門研修4年)
連携施設
冊子PDFは基幹1+連携等15施設を列挙(横浜市立大学附属市民総合医療センター、神奈川県立こども医療センター、横浜労災病院、関東労災病院、横浜栄共済病院、藤沢市民病院、海老名総合病院、横浜市南部病院、長野松代総合病院、茅ヶ崎市立病院、藤沢湘南台病院、神奈川県立足柄上病院、保土ヶ谷中央病院、富山大学附属病院、産業医科大学附属病院)。ただし同じ冊子内に「当施設および8つの連携施設で」との記述があり列挙数15と矛盾します。教室公式の列挙は12施設で構成も異なります(要確認)
症例数・診療実績
病床数671床(病院公式・現行値)。冊子PDF付録「各施設 診療実績(2024年1月1日から12月31日)」の当院分は外傷78件、先天異常43件、腫瘍403件、瘢痕・ケロイド14件、難治性潰瘍70件、炎症・変性102件、美容1件、その他49件、レーザー132件で合計892件(行の各値の合計が892で本文の合計値と一致することを算術検証済み)。施設群総計は10,108件(16施設の合計値と一致を確認)。ただし冊子本文は「約900例」「施設群全体 約8,700例」、教室公式は「約8,600例」と別の数字で、施設群全体値は3通りあります(要確認)。指導医数も冊子「附属病院2名/施設群17名」と教室公式「2名/19名」で不一致です
診療スタイル
診療科名が2026年5月14日付で「形成外科」から「再建外科・形成外科」に変更されています(神奈川県一覧・学会一覧はいずれも未反映)。主軸は顔面神経麻痺、血管腫・血管奇形、皮膚良悪性腫瘍、頭頸部を含む全身の悪性腫瘍切除後再建、リンパ浮腫。リンパ浮腫はSPECT-CTによるリンパ機能評価とsuper microsurgeryによるリンパ管静脈吻合、術中ICG蛍光リンパ管造影を実施。頭頸部再建は週1回程度の遊離皮弁再建を行います。脳神経外科と耳鼻科のtie-upによる頭蓋底再建、整形外科の四肢軟部腫瘍切除後再建、消化器外科・肝移植外科の腹腔内動脈再建にも対応。特殊外来は顔面神経麻痺、血管腫血管奇形、皮膚悪性腫瘍、リンパ浮腫、再建の5本。重症熱傷と多くの先天異常は連携施設で研修する設計と明記されています。教室内に顕微鏡3台、シミュレーションセンターにdry laboを備えます
当直・勤務体制
要確認(冊子第12章は「各研修施設の処遇規定・就業規則に従う」「1か月を平均して1週間あたり40時間の範囲内」との一般記述のみで、形成外科専攻医の当直回数・給与額の記載がありません)
女性医師・産育休
冊子に「育児休暇や介護休暇に関しては育児・介護休業法に準ずる」と記載。研修期間のカウントは「出産に伴う半年以内の休暇は1回まで研修期間にカウント可能」「疾病休暇は半年まで」です。※同じ横浜市立大学でも附属市民総合医療センターのプログラムは「1年以内」としており基準が異なります
サブスペ接続
9分野を明記しており神奈川県内の形成外科7プログラム中もっとも列挙が多い構成です。皮膚腫瘍外科、小児形成外科、再建・マイクロサージャリー、レーザー(以上は日本形成外科学会認定)、手外科(日本手外科学会)、美容外科(日本美容外科学会JSAPS)、創傷外科、頭蓋顎顔面(日本頭蓋顎顔面外科学会)、熱傷(日本熱傷学会)
プログラム責任者
公開準備中(出典確認中)
見学・問い合わせ
045-787-2800(横浜市立大学附属病院 代表)

※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構(専攻医採用システム)への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。

出典: 一次資料(日本リハビリテーション医学会公式サイト掲載の各プログラムPDF原本、2026-08-25確認。基幹施設リストは神奈川県「令和8年度専門研修基幹施設一覧」と突合)
情報ステータス:定員7名は教室公式と冊子の2系統で一致。診療科名が2026年5月に「再建外科・形成外科」へ改称済みで県一覧・学会一覧が未反映。冊子内で連携施設数(15施設を列挙しながら「8つの連携施設」と記述)と施設群全体症例数(付録10,108/本文約8,700/教室公式約8,600)に不整合があり、目次は付録を「2023年」、付録本文は「2024年」と表記が食い違う。出典冊子の作成日は2025年4月20日
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