本記事について
特定の医療機関を推薦する記事ではありません。また、「あなたはこのワクチンを受けるべきです」という判断をする記事でもありません。 大人が受けられる予防接種が制度上どう分かれていて、どこで・どんな費用で受けるのかという、受診行動のしくみの説明にとどめています。接種するかどうか、どのワクチンを選ぶかは、持病や体調をふまえて医師と相談してください。
制度の根拠は予防接種法と厚生労働省の「予防接種・ワクチン情報」の各ページを出典にしています（末尾に一覧・確認日を記載）。
はじめに
市区町村から「帯状疱疹ワクチンのお知らせ」が届いた。肺炎球菌ワクチンは前に受けた気がするけれど、また受けるのか。妊娠中にもワクチンがあると聞いた——予防接種は子どものものという印象がありますが、大人になってからも、年齢や状況に応じて受けられるワクチンがいくつもあります。
外来でも「これは無料なのか」「どこで受ければいいのか」「かかりつけで受けられるのか」という質問をよく受けます。制度が年度ごとに変わることもあり、分かりにくいのは無理もありません。
大人の予防接種には、法律に基づいて市区町村が実施し、費用の全部または一部が公費でまかなわれる「定期接種」と、本人が希望して受ける「任意接種」があります。大人の定期接種は主に65歳以上の方が対象で、インフルエンザ・新型コロナ・肺炎球菌・帯状疱疹の4つです（妊婦のRSウイルスワクチンも2026年度から定期接種になりました）。定期接種は住民票のある市区町村が窓口なので、対象かどうか・どこで受けられるか・自己負担はいくらかは、まず市区町村の案内で確かめるのが基本です。
「定期接種」と「任意接種」は何が違う？
厚生労働省は、予防接種を大きく次の2つに分けて説明しています。
- 定期接種……予防接種法に基づいて、市区町村が実施する予防接種です。病気ごとに対象者と接種の時期が決まっています
- 任意接種……定期接種以外に、本人の希望で受ける予防接種です。厚生労働省は例として、季節性インフルエンザワクチンやおたふくかぜ（流行性耳下腺炎）のワクチン、海外渡航のためのワクチン、定期接種を受けそびれた人が対象年齢の外で受けるワクチンなどを挙げています
定期接種は、さらに「A類疾病」と「B類疾病」に分かれます。
- A類疾病……厚生労働省は「対象者全員が受けるべき予防接種」と説明しており、お住まいの市町村内で受ける場合は公費で接種できます。予防接種法では、対象者は接種を受けるよう努めなければならない（努力義務）とされています。子どもの定期接種の多くと、妊婦のRSウイルスワクチンがここに入ります
- B類疾病……厚生労働省は「費用の一部に公費負担がある場合があります」と説明しています。努力義務はなく、受けるかどうかは本人の判断です。季節性インフルエンザ、新型コロナ、高齢者の肺炎球菌感染症、帯状疱疹の4つがB類です
同じワクチンでも、対象年齢などの条件に当てはまれば定期接種、当てはまらなければ任意接種になります。たとえば、64歳で持病のない方がインフルエンザワクチンを受ける場合は任意接種です。
大人が公費で受けられる定期接種は？
B類疾病の4つは、いずれも65歳以上の方（または特定の年齢の方）と、60〜64歳で心臓・腎臓・呼吸器の機能に障害があり身の回りの生活が極度に制限される方、またはHIVによる免疫の機能の障害があり日常生活がほとんど不可能な方が主な対象です（帯状疱疹の60〜64歳はHIVによる障害の方のみ）。
| ワクチン | 主な対象（定期接種） | 回数 |
|---|---|---|
| インフルエンザ | 65歳以上の方 | 毎年度1回 |
| 新型コロナ | 65歳以上の方 | 毎年 |
| 肺炎球菌（高齢者） | 65歳の方 | 生涯1回 |
| 帯状疱疹 | その年度に65歳になる方（2029年度までは70・75・80・85・90・95・100歳になる方も） | ワクチンの種類により1回または2回 |
| RSウイルス（妊婦） | 妊娠28週0日〜36週6日の妊婦（A類） | 妊娠ごとに1回 |
いくつか補足します。
- 肺炎球菌……定期接種の対象は「65歳の方」で、66歳以上になると定期接種の対象から外れます。厚生労働省は、過去に肺炎や肺炎球菌感染症にかかったことがある人も対象になるとしています。長く療養していて対象年齢のうちに受けられなかった場合は、「長期療養特例」として定期接種を受けられることがあります
- 帯状疱疹……厚生労働省によれば、帯状疱疹は70歳代で発症する人がもっとも多い病気です。2025年度から5年間は、70歳以上の方にも5歳刻みで定期接種の機会が設けられています（経過措置）。対象の年度を過ぎると、その後は任意接種になります
- インフルエンザ・新型コロナ……厚生労働省はどちらも「毎年」受けるワクチンとして案内しています。接種できる期間は市区町村の案内で確かめてください
なお、子宮頸がんを防ぐHPVワクチンの定期接種（小学校6年〜高校1年相当の女子）は、婦人科ってどんなところ？で解説しています。
2025年度・2026年度に何が変わった？
大人の予防接種は、ここ2年で制度の変更が続いています。古い情報のまま判断しないよう、主な変更点を挙げます。
- 帯状疱疹ワクチンが定期接種に（2025年度から）……2025年度から65歳の方などが予防接種法の定期接種（B類）の対象になりました。ワクチンは生ワクチン（皮下に1回）と組換えワクチン（2か月以上あけて筋肉内に2回）の2種類があり、いずれか1種類を接種します。厚生労働省は、予防効果は接種後1年時点で生ワクチンが6割程度・組換えワクチンが9割以上、5年時点で生ワクチンが4割程度・組換えワクチンが9割程度としています。回数や副反応、接種できる条件が違うため、医師と相談して選ぶよう案内しています
- 高齢者の肺炎球菌ワクチンが「20価」に（2026年4月から）……定期接種で使うワクチンが、23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン（PPSV23）から沈降20価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV20）に変わりました。対象者は変わらず、どちらも1回接種です。厚生労働省は、ワクチンに含まれる血清型についてPCVのほうが高い有効性が期待できることなどを、審議会で議論したうえでの変更だと説明しています。2026年4月以降、定期接種として使えるのはPCV20だけです
- 妊婦のRSウイルスワクチンが定期接種に（2026年度から）……RSウイルスは乳幼児の肺炎・細気管支炎の主な原因になるウイルスです。妊娠中に接種すると、母体でつくられた抗体が胎盤を通じて赤ちゃんに移り、生まれたときから予防効果が期待できる「母子免疫ワクチン」です。妊娠28週0日〜36週6日に1回接種し、過去の妊娠で接種した方も対象になります。厚生労働省は、接種後14日以内に生まれた赤ちゃんでは有効性が確立していないため、妊娠38週6日までに出産を予定している場合は医師に相談するよう案内しています
- 風しんの「追加的対策」は終了（2025年3月末）……昭和37年4月2日〜昭和54年4月1日生まれの男性を対象にした、風しんの抗体検査と予防接種の原則無料の事業は、2025年3月31日で終わりました
定期接種はどこで受ける？費用はいくら？
定期接種の実施主体は市区町村です。 厚生労働省のQ&Aも、「どこで受けられるか」の問いには「お住まいの市町村にお問い合わせください」と答えています。実際の流れは、おおむね次のとおりです。
- 対象かどうかを確かめる……対象になる年度・年齢と手続きは、お住まいの市区町村の案内（ウェブサイトや窓口）で確認できます
- 受けられる医療機関を探す……市区町村が委託している医療機関で受けるのが基本です。かかりつけのクリニックが委託先に入っていれば、そこで受けられます
- 自己負担を確かめる……B類の定期接種は費用の一部に公費負担がある場合がありますが、自己負担の額は市区町村ごとに違います
- 住所と違う市区町村で受けたいとき……里帰り出産などで住所地の外で受けたい場合の扱いは、市区町村ごとに決まっています。事前にお住まいの市区町村に問い合わせてください
任意接種は公費の補助がない（または自治体独自の助成に限られる）のが原則で、費用も医療機関ごとに違います。取り扱っているワクチンも医療機関によって違うため、事前に問い合わせてから受診すると確実です。
また、厚生労働省は、定期接種によって健康被害が生じた場合に備えて救済制度があること、その相談窓口は市区町村であることを案内しています。接種後に気になる症状が出たときは、まず接種した医療機関に相談してください。
風しん・麻しんのワクチンは、大人も考えたほうがいい？
麻しん・風しんのワクチン（MRワクチン）の定期接種は1歳と小学校入学前の子どもが対象ですが、厚生労働省は、制度の変遷によって世代ごとに受けた回数が違うことを示しています。
- 1990年4月2日以降に生まれた人……定期接種の機会は2回
- 1979年4月2日〜1990年4月1日に生まれた人……1回
- 1979年4月1日以前に生まれた男性……0回
厚生労働省は、風しんにかかったことがなくワクチンを1回も受けたことのない人はかかりつけの医師に相談すること、妊娠を希望する女性や、抗体を持っていない妊婦の家族は抗体検査を受けて、抗体価が低い場合は接種を検討することを勧めています。風しんに免疫のない妊娠20週ごろまでの女性が感染すると、赤ちゃんに障害が出ること（先天性風しん症候群）があるためです。
なお、MRワクチンは生ワクチンのため、妊娠中は接種できず、接種後2か月程度は妊娠を避ける必要があります。妊娠を考えている場合は、早めに相談するのが大切です。こうした大人の接種は、定期接種の対象外のため任意接種になります。
よくある誤解
誤解1：「定期接種なら、すべて無料」
定期接種のうち、A類は市町村内で受ける場合に公費で受けられますが、大人が対象のB類は「費用の一部に公費負担がある場合がある」というしくみです。自己負担の額は市区町村ごとに違います。
誤解2：「定期接種は義務だから、必ず受けなければならない」
B類の定期接種には努力義務がなく、受けるかどうかは本人の判断です。予防接種法で努力義務が定められているのはA類などに限られます。持病や体調をふまえて、医師と相談して決めてください。
誤解3：「肺炎球菌ワクチンは、いつでも定期接種で受けられる」
高齢者の肺炎球菌ワクチンの定期接種の対象は「65歳の方」で、生涯に1回です。対象の時期を過ぎると、定期接種ではなく任意接種になります。
誤解4：「前に肺炎になったから、肺炎球菌ワクチンはもう要らない」
厚生労働省は、肺炎はさまざまな原因で起こり、肺炎球菌にも多くの血清型があるため、過去に肺炎や肺炎球菌感染症にかかった人も定期接種の対象になると説明しています。
誤解5：「風しんにかかったか分からないから、ワクチンは受けないほうがいい」
厚生労働省は、風しんにかかったかどうか明らかでない場合はかかりつけの医師に相談するよう案内し、かかったことがある人がワクチンを接種しても副反応は強くならないとしています。
こう考えて選ぶとよい
大人の予防接種で迷ったときに、手がかりになる軸を挙げます。
- まず「定期接種の対象か」を確かめる——年齢・年度で決まります。対象の時期を逃すと公費の補助がなくなるワクチンもあります（肺炎球菌・帯状疱疹）
- 市区町村の案内で「場所・期間・自己負担」を確かめる——委託医療機関の一覧、接種できる期間、自己負担の額は市区町村ごとに違います
- 持病や飲んでいる薬を伝えて相談する——たとえば肺炎球菌ワクチンでは、免疫不全と診断されている方や、抗凝固療法（血液を固まりにくくする治療）を受けている方などは、あらかじめ医師に相談するよう案内されています。帯状疱疹ワクチンのように種類を選ぶものもあります
- 接種の記録を残しておく——どのワクチンをいつ受けたかを記録しておくと、次に受けるかどうかの判断がしやすくなります
- かかりつけで受けられるか聞いてみる——予防接種は、持病の診察のついでに相談しやすいものの一つです。厚生労働省も、健康診断や予防接種の機会に身近な医療機関を受診することが、かかりつけ医を見つけるきっかけになるとしています（「かかりつけ医」を持つと何がいいの？）
予防接種を相談しやすい診療科としては、一般内科が身近な窓口です（一般内科ってどんなところ？）。いずれの場合も、最終的にどの医療機関で受けるかは、市区町村の委託医療機関の一覧や、お住まいのエリアの記事を参考にご自身で判断してください。 本記事はその前段階の、制度の説明にとどまります。
監修者からのひとこと
外来で予防接種の相談を受けると、「去年もらったお知らせを、気づいたら期限切れにしていた」という声をよく聞きます。特に肺炎球菌や帯状疱疹のように、公費で受けられる年度が決まっているワクチンは、時期を逃すと自己負担が大きく変わります。
お知らせが届いたら、まずはかかりつけの医師に見せて、受けるかどうか・いつ受けるかを一緒に決めてください。持病の薬との兼ね合いも含めて、相談しながら予定を立てるのがいちばん確実です。
よくある質問
Q. 大人が公費で受けられる予防接種には、何がありますか。
A. 予防接種法のB類疾病として、65歳以上の方などを対象にしたインフルエンザ、新型コロナ、高齢者の肺炎球菌、帯状疱疹の4つの定期接種があります。また、2026年度からは妊娠28週0日〜36週6日の妊婦を対象にしたRSウイルスワクチンも定期接種（A類）になりました。
Q. 定期接種と任意接種は、何が違いますか。
A. 定期接種は予防接種法に基づいて市区町村が実施する予防接種で、対象者と時期が決まっており、費用に公費の補助があります。任意接種はそれ以外に本人の希望で受ける予防接種で、原則として自己負担です。同じワクチンでも、対象の条件に当てはまるかどうかでどちらになるかが変わります。
Q. 高齢者の肺炎球菌ワクチンは、何が変わりましたか。
A. 2026年4月から、定期接種で使うワクチンが23価肺炎球菌莢膜ポリサッカライドワクチン（PPSV23）から沈降20価肺炎球菌結合型ワクチン（PCV20）に変わりました。対象者（65歳の方など）は変わらず、1回接種です。2026年4月以降、定期接種として使えるのはPCV20だけです。
Q. 帯状疱疹ワクチンの定期接種は、誰が受けられますか。
A. その年度に65歳になる方と、60〜64歳でHIVによる免疫の機能の障害があり日常生活がほとんど不可能な方が対象です。2025年度から2029年度までの5年間は経過措置として、その年度に70・75・80・85・90・95・100歳になる方も対象になります。
Q. 定期接種はどこで受けられますか。費用はいくらですか。
A. 定期接種の実施主体は住民票のある市区町村で、市区町村が委託している医療機関で受けるのが基本です。B類の定期接種の自己負担額は市区町村ごとに違うため、お住まいの市区町村の案内で確かめてください。
Q. 具体的にどの医療機関で受ければいいですか。
A. 本記事では特定の医療機関をおすすめしていません。お住まいの市区町村の委託医療機関の一覧や、本サイトのエリア別の記事をご覧のうえ、ご自身で判断してください。
出典・参考文献
- 予防接種法（e-Gov法令検索）——第9条（予防接種を受ける努力義務。A類疾病の定期接種などが対象）
- 厚生労働省「予防接種・ワクチン情報」
- 厚生労働省「予防接種・ワクチン情報：よくある質問」——A類疾病・B類疾病・任意接種の区分、健康被害救済制度
- 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」
- 厚生労働省「新型コロナワクチンについて」
- 厚生労働省「高齢者の肺炎球菌ワクチン」——2026年4月からPCV20に変更、対象者、長期療養特例、接種場所
- 厚生労働省「帯状疱疹ワクチン」——2025年度からの定期接種、経過措置、2種類のワクチンの違い
- 厚生労働省「RSウイルスワクチン」——2026年度からの妊婦への定期接種
- 厚生労働省「MRワクチン」——生年月日ごとの定期接種の回数、抗体検査と接種の検討、妊娠中は接種できないこと
- 厚生労働省「風しんの追加的対策について」——2025年3月31日で終了
- 神奈川県「帯状疱疹ワクチンについて」——定期接種の費用負担額は市町村によって異なること、任意接種は全額自己負担で接種費用は医療機関ごとに定められていること
- 厚生労働省「上手な医療のかかり方.jp」
確認日：2026年11月12日
