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名古屋掖済会病院 救急科専門研修プログラム

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#救急科専門医 #愛知県 #名古屋市中川区 名古屋掖済会病院

プログラム情報(実測・公開データ)

募集定員

6名 確定

研修期間

3年

推定。専攻医在籍学年構成〈3年次11名・4年次14名・5年次12名、2017年度時点〉から推計

掲載項目

9/9

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確定(名古屋掖済会病院救急科専門研修プログラム Ver.13、2026.6.22版。旧値4名は2023年6月版に基づくもので、最新版で6名に増)

施設区分

公益社団法人日本海員掖済会(社会福祉法人でも一般社団法人でもない)。1879年(明治12年)に前島密らにより設立され、1887年(明治20年)に日本初の公益社団法人として認可、令和2年4月1日に新たに公益法人として認定された。全国で8病院・1診療所・2介護老人保健施設・1看護専門学校を運営する。名古屋掖済会病院の開設年月日は昭和23年11月1日、許可病床数は一般602床

連携施設

28施設(連携23+関連5。Ver.13で大幅に拡張。2017年度時点の第三者サイト掲載一覧とは大きく異なる):名古屋大学医学部附属病院、藤田医科大学病院、JCHO中京病院、岡崎市民病院、大垣市民病院、産業医科大学病院、あいち小児保健医療総合センター、洛和会丸太町病院、一宮西病院、広島総合病院、公立西知多総合病院、済生会千里病院、豊橋市民病院、安城更生病院、豊田厚生病院、奈良県総合医療センター、済生会横浜市東部病院、海南病院、済生会新潟県央基幹病院、前橋赤十字病院、トヨタ記念病院、札幌東徳洲会病院、神戸掖済会病院(以上連携)/東京ベイ・浦安市川医療センター、愛知医科大学病院、西伊豆健育会病院、成田記念病院、横浜掖済会病院(以上関連)

救急搬送・症例規模

受入救急車搬送人数(暦年1〜12月集計):2019年10,339/2020年9,872/2021年10,490/2022年12,552/2023年10,999/2024年10,535/2025年10,030。総患者数:2019年42,923/2020年33,385/2021年32,908/2022年36,435/2023年37,136/2024年37,117/2025年35,556。プログラム冊子(Ver.13、2026年6月22日版)には「救急車搬送9,896件/年・救急外来33,376人/年」とありますが、集計年度が書かれておらず、上の年ごとの値のどれとも一致しません。ここでは病院公式の実績資料の暦年値を載せています。

診療スタイル

三次救命救急センター(1978年に東海地方第一号として発足)。ER型救急体制で救急科医師が救急外来に専従する。2006年に新・救命救急センター開設、2020年ハイブリッドER導入、2024年ラピッドカー・ドクターカー運用開始、2025年8月から「愛知県重症外傷センター」として本格運用(県内2か所のうちの1つ)。愛知県ドクターヘリの搬送先医療機関にも指定されている。救急外来の体制:名古屋掖済会病院 救急科専門研修プログラム 冊子(日本救急医学会 救急科専門医サイト掲載、PDF作成2026-06)に「当院の救命救急センターは開設当初から一貫して「患者自身が救急と考えればそれは救急」を方針としたER 型救急のスタイルで、重症度・診療科を問わず、あらゆる患者の初期診療を行っています。」とあります。

当直・勤務体制

救命センター当直:外科系1名/内科系1名/産婦人科1名/研修医4名、本館当直:外科系1名/内科系1名/心臓血管センター1名(公式サイト当直体制表2025年8月更新)。専攻医当直回数はレジナビ2017年度データで4〜5回/月(やや古い)

女性医師・産育休

病児・病後児保育所「キッズポートえきさい」と院内保育所があります。救急科独自の育休・時短制度の詳細は確認できていません。

サブスペ接続

集中治療専門医、感染症専門医、熱傷専門医、外傷専門医、脳卒中専門医、消化器内視鏡専門医、日本脳神経血管内治療学会専門医への連続性を明記。「集中治療領域専門研修施設を兼ねる救急領域専門研修施設では、救急科専門医の集中治療専門医への連続的な育成を支援します」「今後、サブスペシャルティ領域として検討される循環器専門医等の専門研修にも連続性を配慮していきます」。理念部分にも「集中治療領域、熱傷センター、小児救急、地域医療等、それぞれの専門研修医のニーズに応える様々な領域での研修体制を整えています」

プログラム責任者

公開準備中(出典確認中)

見学・問い合わせ

公開準備中(出典確認中)

ドクターヘリ/カー

2024年にラピッドカー・ドクターカー運用開始(クラウドファンディングによる導入)、救急ドクターヘリ受入病院

ICU・集中治療

病床数は公式資料に記載がありません。届け出ている施設基準は、救命救急入院料1・特定集中治療室管理料5・ハイケアユニット入院医療管理料1(いずれも令和6年6月1日)、急性期充実体制加算2(令和7年1月1日)、体外式膜型人工肺管理料(2024年報、令和7年3月31日現在)で、集中治療の体制はこれらから読み取れます。

※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構(専攻医採用システム)への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。

編集・確認:
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