プログラム情報(実測・公開データ)
- 施設区分
- 大学病院
- 募集定員
- 定員 要確認(一次資料間で食い違い:大学公式の専門研修プログラム概要PDFは「募集定員6名」、放射線医学講座公式サイト〈更新2024.8.1〉は「本プログラム定員は現在7名」。公式PDFに版年月の記載がなく何年度版かも不明)(要確認)
- 研修期間
- 3年。うち半年から1年間は連携施設(主に慈恵3分院、市川総合病院)で研修(講座サイト=施設固有)
- 連携施設
- 食い違いあり。PDFは連携12施設+基幹=計13施設と明記し12施設を列挙(附属柏病院、附属第三病院、葛飾医療センター、東京労災病院、国際医療福祉大学市川総合病院、JR東京総合病院、那須赤十字病院、星総合病院、富士市立病院、立川メディカルセンター立川綜合病院、日本赤十字社医療センター、国立がん研究センター中央病院)。一方、講座サイトは「11の連携施設で構成」と記載。※PDFの施設名が改称後の名称と不一致(附属第三病院→西部医療センター、国際医療福祉大学市川総合病院→国際医療福祉大学市川総合病院)
- 症例数・診療実績
- 本院(基幹)の年間実績=CT 約66,700件、MRI 約25,900件、超音波約16,600件、核医学約3,700件、PET 約1,000件、IVR 約4,100件、放射線治療 約14,100例(講座サイト、更新日2024.8.1)。※集計年度の明記がなく要確認。「CT・MRIは全国で最も検査数の多い施設のひとつ」と自己記載
- 診療スタイル
- 放射線診断・放射線治療の両領域。本院は画像診断部と放射線治療部の2診療部(いずれも中央診療部門)で講座は1つ。画像診断部は診断部門(CT・MRI読影)/核医学検査/超音波センター/IVRの4部門、診断部門はさらに8領域(中枢神経・頭頸部・胸部・心大血管・乳腺・腹部・骨盤婦人科・骨軟部)に細分化。放射線治療はリニアック外部照射、高線量率小線源治療(子宮・食道)、密封小線源治療(口腔・咽頭、前立腺の組織内照射)、IMRT、ヨード内用療法(バセドウ病・甲状腺癌)、疼痛緩和。PET/CT台数・サイバーナイフ・陽子線・重粒子線の記載なし。専門医一次試験までの3年は全レジデントが画像診断各領域・各部門・放射線治療を均等にローテート
- 当直・勤務体制
- 要確認(勤務時間・当直回数・夜間読影体制の記載を一次資料で確認できず。「勤務形態は適宜相談させていただきます」の記載のみ)
- 女性医師・産育休
- 施設(講座)固有の記載として「研修期間内での産休・育休の取得や大学院進学などについても希望に沿った対応を行っており、勤務形態は適宜相談」。制度の具体(時短・当直免除の有無等)は要確認。なお機構共通規定として出産による6ヶ月以内の休暇は1回まで研修期間にカウント
- サブスペ接続
- 3年間で放射線科専門医(一次試験、MCQのみ)→その後放射線診断(核医学を含む)か放射線治療のいずれかを選択し2年→放射線診断専門医または放射線治療専門医(二次試験、MCQ+口頭試問)と両方向を明記。2022年度から機構サブスペ研修が開始され2024年8月に第1回機構認定試験が施行された旨も記載。IVR専門医への接続・ダブルボードの明記はなし(核医学は放射線診断側に含める整理)
- プログラム責任者
- 公開準備中(出典確認中)
- 見学・問い合わせ
- 医局見学は随時受付(担当=清水 哲也 助教・診療医員、専用Googleフォーム経由)。放射線医学講座 TEL 03-3433-1111(代表) FAX 03-5472-4140
※上記の応募受付期間は病院独自の出願スケジュールです。日本専門医機構(専攻医採用システム)への応募は例年11月ごろ、別途行われます。詳しくは募集スケジュールをご確認ください。